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野村不動産マスターファンド（本社：東京都新宿区、代表：栁田 聡、以下「NMF」）及びトップリート（本社：東京都港区、代表：佐原 純一、以下「TOP」）は平成28年9月1日を効力発生日としてNMFを吸収合併存続法人、TOPを吸収合併消滅法人とする吸収合併を行うと発表した。

NMFは、旧野村不動産マスターファンド投資法人、野村不動産オフィスファンド2 投資法人及び野村不動産レジデンシャル投資法人の新設合併により、J-REIT市場における国内最大級の総合型REITとして誕生し、「中長期の安定した収益の確保」と「運用資産の着実な成長」を目指した運用を行うことを基本方針とし、合併の意義である上記「総合型戦略」、「大型化戦略」及び「賃貸バリューチェーンの活用」を通じて、投資主価値の向上を目指している。

TOPは、住友信託銀行（現三井住友信託銀行）、王子不動産、新日鉄都市開発（現新日鉄興和不動産）をスポンサーとし、「スポンサー力の最大活用」とオフィスビル、商業施設及び住宅を主たる投資対象とする「総合型ポートフォリオ運用」を重点戦略とし、幅広い投資機会と各セクターの用途特性を活かした収益の「安定性」と「成長性」を追求することにより、現在までポートフォリオを20物件・取得価格合計約1,904億円まで成長させてきた。
TOPは、10年超の運用において、好機を捉えた物件の取得に努めてきたが、不動産市況の変化に左右されない安定的な取得機会の確保が課題となり、将来に亘るポートフォリオの成長性確保と安定性確立に向け、豊富な物件パイプラインを有するデベロッパー系スポンサーの招聘を模索してきた。

NMFにおいては、本合併により、過熱する不動産売買市場における希少な外部成長機会を獲得できるとともに、今後の内部成長が期待できるアップサイドセクターや都心5区に所在する物件への投資比率の増加などの効果が見込まれるものと考えている。
また、TOPにおいては、本合併に伴い、総合デベロッパーである野村不動産グループがスポンサーとなることにより、物件パイプラインの強化に伴う外部成長の推進が見込まれるとともに、ポートフォリオ分散の大幅な進展が達成でき、収益安定性の向上が期待できるものと考えている。
以上のとおり、両投資法人は、本合併がそれぞれの投資主価値の向上に資する最良の施策であるという共通認識を得るに至り、本合併契約を締結に至った。

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